アメリカでの出産にかかる費用

アメリカでの出産は、日本での出産と比べて異なる部分も多く、事前にしっかり調べておきたいもの。
特に出産費用に関しては、保険が適用されるかどうかによっても大きく違い、全額自己負担の場合、アメリカで出産する方がかなり高額になります。

本記事では、アメリカで出産する場合にかかる費用や保険についてご紹介します。

日本での出産にかかる費用

普通分娩で出産する場合、社会保険・国民健康保険ともに適用外のため、出産経費は全額自己負担となります。
正常分娩での出産経費は利用する施設によって異なりますが、平均して検診費用が合計で10万円前後、分娩入院費用が35〜38万円くらいです。
妊娠中に妊娠中毒症や切迫流産などで入院したり、出産の際に鉗子や吸引分娩、帝王切開などの異常分娩になった場合は医療費として保険が適用されます。

社会保険・国民健康保険のいずれかの被保険者であれば、出産後に「出産一時金」として42万円(2018年現在)が支給されます(健康保険組合や自治体によっては、付加金が付く場合もあります)。個室や特別な食事サービスなどを利用しなければ、出産にかかった費用は、これでほぼカバーすることができます。
帝王切開の場合も保険の適用と同時に出産一時金が出ます。

この「出産一時金」制度は、日本の国民健康保険や社会保険に加入している場合は海外での出産にも適用されますが、市町村によって対応が異なるので、必ず事前に問い合わせてください。

アメリカでの出産にかかる費用

アメリカでの出産費用は世界一高いといわれています。1996年頃よりその費用は3倍になったといわれるほどです。

アメリカでは出産に医療保険が適用されますが、日本のように国が運営する国民健康保険制度がないので、民間の保険会社との契約になります。
民間の保険は種類が多く、規約や制限も多様で、さらに個人の既往症や健康状態に細かい条件がつけられているもの、妊娠後期でも加入できる保険もあれば、妊娠初期でも加入できないものもあります。
なかには妊娠・出産をカバーしていない保険もあるので、自分が加入している保険の適用条件や、カバーされる範囲を把握しておく必要があります。 

また、保険の種類によっては保険会社のリストにある病院しか利用できない場合もあり、リスト以外の病院を利用すると自己負担額はかなり高額になります。
保険のカバーする医師のクリニックでも、超音波検査などはクリニック内に設備があっても外部画像検査専門のラボ(Radiology Lab)で行わなければカバーしない場合もあります。その場合は医師に処方箋(Prescription)をもらって出かけます。
通常医師の受付ではすべての保険について詳細には把握していないので、自分の保険会社と細かな確認をするようにします。 

保険がなく、自己負担による出産費用は、利用する病院やバースセンターによって異なりますが、正常分娩の場合は妊産婦検診費、分娩費、2泊3日の入院費を合わせて1万ドル程度かかります。
無痛分娩を選ぶと麻酔料金と麻酔専門医の医師料の約3,000ドルが加算され、帝王切開になると手術、入院費(通常は4泊5日)が加算されるので費用は 1万5,000ドル以上になります。

経済的不安を抱えているママへ。メディケイドの利用

アメリカには日本の国民健康保険に等しい公的保険制度はありませんが、低所得者を対象とした医療費免除保険のMedicaid Insurance(メディケイド保険)があります。
一定所得に満たない世帯の医療費が大幅に免除されるもので、ニューヨーク州ではアメリカ国民以外でも利用可能です。
大きな病院や大学病院には保険係という部署があるので、妊娠が分かったら、まずこの保険係を訪れて相談するのがよいでしょう。
または管轄のHuman Resources Administrationに電話で問い合わせてください。
Tel (718) 557-1399

申請に必要な書類は指定の申請書、妊娠証明書(アメリカの医療機関発行)、タックスリターンのフォーム(所得が少ないことを証明できるもの)、ソーシャル・セキュリティー・カード、家賃額の証明、ビザ、パスポートなどです。

知っておくと便利なアメリカでの出産に関するウェブサイト