【上念司定期講演会】八重洲・イブニング・ラボ in NY

経済評論の上念司氏による定期講演会「八重洲・イブニング・ラボ in NY」が、4年ぶりに開催されます。

講演会概要

ニューヨークのみなさま、お待たせいたしました！！
上念司が久々にニューヨークにやってきます！！
コロナで中止になっていたNY講演会が「４年ぶりに」復活！！
今回も、アメリカ経済、アメリカ政治、そして安全保障も含めて、切って切って切って切りまくります！！！
とにかく、前回の講演会から４年の間に、世界は本当に一変してしまいました！！
その４年間で特に注目されるようになったのが、、、
「サイレント・インベーション」！！！
もはや、都市伝説でも陰謀論でもなく、今や常識となった「本当に行われている」この「見えない戦い」･･･。
前回の大統領選、コロナワクチン、そしてウクライナ戦争、、、
あらゆる場面で情報操作が行われ、社会を大混乱に陥れてきました。
特に、ロシアからの選挙介入など、ご記憶に新しい方も多いかと存じます。

しかし、それを未然に防ごうにも、情報が多すぎて、何が正しくどれが間違っているのかの判別が本当に難しい！！
でも、ご安心ください。
大統領選でも、コロナでも、ウクライナ戦争でも、偽情報をことごとく論破して来たのが上念です。
今回は、その情報リテラシーを高める方法も含めて、以下のテーマで講演を進めます！！

①アメリカ経済
インフレ率が一時9％台まで到達したアメリカ経済でしたが、なんとかソフトランディングの兆しが見えてきました。そして、なんだかんだで景気が良いアメリカ、、、しかし、そこに死角はないのか？あるとすれば何なのか？リスク分析に長けた上念が徹底解説！！

②アメリカ政治
前回の選挙でトランプさんは何であんな馬鹿なことしたのか？？もし、潔くホワイトハウスを去っていれば、いまごろは最有力候補になっていたはずでしたが、残念ながらもうポイントオブノーリターンの彼方へ行ってしまった模様です。問題は、トランプ劇場にて発生してしまったアメリカの分断。そこをロシアやチャイナが見逃すわけがない。来年の大統領選に向けて影響力工作全開になる可能性大です。アメリカ社会は、そんな権威主義国家からの挑発に耐えて、分断から団結へと展開できるのか？トランスフォーマーでは宇宙人と手を組んだアメリカなのに、人間同士でどこまで争うのか？やはりより大きな敵、Bigger fish to fryが必要なのか？？では、そのfishとなりえるのは何なのか？

③安全保障
今、まさに解決しなければならないのがウクライナ戦争。アメリカはどこまでコミットするのか？どうなったら戦争は終わるのか？プーチンが核をチラつかせたとき、バイデンは対応できるのか？ロシアが戦術核を使ったらアメリカは、NATOは、どう反撃する？そして、この先における最大の敵、チャイナ！その脅威とは？いまのチャイナの実力はどれくらいなのか？台湾有事は起こり得るのか？

④時間があれば、日本のことも！
支持率が下がって来た岸田総理。果たして次の解散はいつ頃になるのか？それともポスト岸田が台頭してくるのか？日本もついにインフレ傾向になって来たけど、日銀はどう動くのか？日本の正確な分析を知るために、いったい誰の情報をキャッチすればよいのか？

などなど、、、
今、気になる情報をてんこ盛りでお送り致します！！
４年分溜めに溜めたエネルギーを凝縮してお届け！！
ニューヨークのみなさま、ご期待くださいませ！！！

～上念司定期講演会～
『八重洲・イブニング・ラボ inＮＹ』
日程：2023年9月8日（金曜）
時間：7時～8時40分PM （開場：6時30分）※東部時間
場所：日系人会ホール（49 West 45th St, 11th Floor, New York NY 10036）
入場料：無料
（※満員になった場合は入場制限を行う場合もございます。）
（※ドリンクやお菓子は出ませんので必要な方はご持参ください）
◆上念司YouTubeチャンネル
https://www.youtube.com/@TsukasaJonen
◆オンラインサロンＵＲＬ
https://y-e-lab.cd-pf.net/home
（※本会員登録すれば、海外にいながらにして、毎月東京で行われる講演が動画で視聴でき、さらに毎日２通上念からメルマガが届きます。）

講師：上念司(ジョウネンツカサ)

1969年東京都生まれ。中央大学法学部法律学科卒業（在学中は創立1901年の弁論部・辞達学会に所属）。日本長期信用銀行、臨海セミナーを経て独立。2007年より、経済評論家・勝間和代と株式会社「監査と分析」を設立。取締役・共同事業パートナーに就任。（現在は代表取締役）2010年、米国イェール大学経済学部の浜田宏一教授に師事し、薫陶を受ける。主に金融政策、財政政策、外交防衛政策等のリサーチを行い、経済評論家として多方面で活躍。